社内のPDCA: 社内定着させる3条件

1. 全社一丸となって目標達成をする仕組み

社員のモチベーション・責任感に関する基礎理論のページで、組織目標があり、個人がそれに応じて行動目標を立て、結果を確認するという流れが、結局は組織の活性化につながるということが少し明確になってきたと思います。以下に社内でPDCAをやるための必要事項を改めてまとめてみます。ここからは、じゃあ、具体的に「どうやって」という方法論について記述します。

以下に社内でPDCAを行うための3条件を記載します。

[条件1]
経営理念、Vision(全社目標)を明確にして、管理職/マネージャーに伝える
- ex; Vision策定
- 組織には目標が大事。個人の目標が組織の目標につながる。経営理念や全社目標がしっかり伝わっていない中でマネージャーにPDCAをやらせようとしても、迷ってしまうだけ。
- [▶参考] 業績を上げる経営計画の作り方
[条件2]
管理職/マネージャーは全社目標を元に、自部署の単年度の行動計画を策定する
- ex; 部署別計画、個人別単年度行動計画
- 人間は自分で決めたことを最も効率的に行う。経営者と管理職、管理職と部下で良く話し合って決める。ここで認識のズレを確認することが、管理職、部下の成長につながる
- [▶参考] 部下を自主的に動かす方法: ティーチングとコーチング
- [▶参考] 管理職のための単年度/行動計画のつくり方
[条件3]
行動した結果を迅速に確認し、必要に応じて対策を打つ
- ex, 事業別採算/部門別採算制、「どうしたらできるか」に焦点を当てた達成会議の開催
- 自分の行動に対して結果が客観的に分かる仕組みと、謝罪や反省ではなく対策決定に焦点を当てた経営会議が必要
- [▶参考] 事業別採算(部門別採算制)とは？決算書を部門ごとに分けてみる